本記事では、延床面積や部屋を広く感じさせる工夫について詳しく解説しています。初めての家づくりでは、耳慣れない言葉がたくさん出てきて、混乱される方も多いのではないでしょうか。似たような言葉でも意味は異なり、言葉の取り違えは思わぬトラブルを招きます。

そこで今回は、延床面積に含まれない範囲や部屋を広く感じさせる工夫を含め、延床面積について説明していきます。これからお家づくりをお考えの方は、この機会に覚えてしまいましょう。

延床面積とは

延床面積とは、建物各階の床面積を合計した数値で、延床面積の広さで住宅の広さを表します。延床面積の計算方法は以下の通りです。

延床面積の計算方法

延床面積の計算方法は、各階の床面積を合計します。平屋住宅は1階部分のみで、2階建て住宅では、1階部分と2階部分の床面積を合計して、延床面積が算出されます。床面積は、外壁または柱の中心線で囲まれた壁芯面積を用います。

床面積の種類

床面積の種類は以下の通りです。

・建築面積

・土地面積

・施工面積

延床面積と似た言葉ですが、指し示す内容は違いますので注意して下さい。

建築面積

建築面積は水平投影面積のことで、一般的には建物1階部分を指します。2階建て住宅で、2階部分が1階部分より大きい時は、2階部分を地面に投影した面積となります。

平屋住宅の場合、建築面積は延床面積と同じ数値になるため、混乱しないようにしましょう。

土地面積

土地面積は水平投影面積のことで、敷地面積とも呼ばれます。傾斜地では、実際よりも土地面積が小さくなることがあるため注意が必要です。

施工面積

施工面積は実際に工事をした面積のことです。バルコニーや玄関ポーチなど、延床面積には含まれない部分を含めて算出しますが、明確な基準はありません。

建築会社ごとに算出方法が異なりますので、どこまでの範囲が含まれるかを確認しておく必要があります。

延床面積に含まれない部分

容積率の算出において、一定の要件を満たすことで延床面積に含まれない部分があります。

・吹き抜け

・ロフト

・バルコニー

・出窓

上手く活用して、快適な空間を目指しましょう。

吹き抜け

吹き抜けを設けることで、2階部分の延床面積が小さくなります。天井の高い伸びやかな空間は、同じ面積でも広く感じるものです。

リビングの一部だけを吹き抜けにするなど、高さにメリハリを設けることがポイントです。天窓や高窓を加えることで、採光面でもメリットがあります。

ロフト

ロフトは小屋裏収納とも呼ばれ、一定の要件を満たす必要がありますが、階数に算入されず、延床面積にも含まれません。

天井高が1.4m以下、面積が設置する階の2分の1以下、はしごが固定されていないなどの条件があるので、詳細はお住まいの自治体で確認して下さい。自分たちに合った使い道を考えてみましょう。

・バルコニー

バルコニーやベランダは外壁から2mまでの幅であれば、延床面積に含まれません。幅が3mの場合、2mまでは算入されませんが、残りの1mは延床面積に算入されるので注意が必要です。

出窓

出窓も一定の要件を満たしていれば、延床面積に含まれません。

床からの高さが30㎝以上、周囲の外壁面からの水平距離が50㎝未満、出窓を設置している壁の内2分の1以上が窓であることが条件となります。出窓は奥行きを作るため、室内が広く感じられることもメリットです。

延床面積と坪単価から家を建てる費用相場

延床面積と坪単価から、家を建てる費用相場が掴めます。

坪単価は建物本体価格を延床面積（坪数）で割った数値なので、その数値と自分たちの希望の広さ（坪数）からおおよその建築費用が見えてきますが、坪単価の算出方法には決まりがありません。

そのため、建物本体価格に含める範囲で、坪単価の見え方は変わります。坪単価は参考数値に留め、トータルの費用で考えるようにしましょう。

部屋を広く感じさせる工夫とは？

部屋を広く感じさせる工夫には色々な種類がありますが、おすすめは天井高を高く設けることです。

同じ面積でも、天井の高さによって、部屋の広さの感じ方は大きく変わります。先の述べた通り、天井の高さにメリハリをつけることが重要です。

一方で、天井が高いと落ち着かないという方もいるかもしれません。大事なポイントは、自分たちに合った工夫を選ぶことです。そのためにも、実際に家を見てみることをおすすめします。

まとめ

ここまで、延床面積について色々とお伝えしてまいりました。家作りでは、これまで耳にしなかった言葉が多く登場します。延床面積にしても、似たような言葉がいくつもあり、言葉の意味を取り違えると、トラブルに繋がることもありますので、正確に覚えることが大切です。

家づくりでは悩みにぶつかることも多く、自分たちに合った工夫を取り入れて解決していかなければなりません。そんな時に、信頼できる家づくりのパートナーがいれば安心です。

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※金利や制度は2021年12月時点のものです。